イオン小郡SCが営業を再開しました。
本日令和元年８月９日、水没により営業を休止していたイオン小郡SCが営業を再開しました。
２年連続の水害に見舞われたイオン小郡ですが、幸いにも今年は約３週間で営業再開となりました。ここのテナントで働いている僕の妻も、元気に出勤。鬼のような忙しさだったそうで、ヘトヘトになって帰ってきました。
妻は数日前からテナントの片づけや営業再開に向けての準備に駆り出されてたのですが、「イオンが公式に発表するまでは社外秘！」ということで書けませんでした、すみません。
結局、公式HPもギリギリまで発表せず、今日の朝刊の折込チラシで再開を知った方も多かったようです。
この、イオン小郡の水没などは小さな例に過ぎませんが、今確実に、地球温暖化の影響が我々のすぐそばまで迫っている証拠と言えるでしょう。
そして、その対策はまさに喫緊です。
なんと、これから１８カ月の間に行われる話し合いが、我々人類の命運を分けるかもしれないのだそうです。
研究者はのっぴきならないところまで来ていることを主張。
ニューズウィークによれば、これから１８カ月の間に行われる会議や話し合い、そして実際に動き出す対策プロジェクト、それが人類の命運を分けると言っています。
考えてみれば「猛暑日」という言葉が使われ始めたのは２００７年のことです。そして「ゲリラ豪雨」や「高温注意報」、こういった言葉が当たり前のように使われるようになりました。熱帯夜も、２５℃どころか３０℃を下回らない日が出始めています。
少し前なら「ありえない事象」なのに、徐々に進んできただけに意外とみんな冷静に受け入れている気がします。ひょっとすると無意識に危機が迫っていることを否定し、自分の感覚にフィルターを掛けているのかもしれません。
しかし、今確実に後が無いところまできているのです。
先日国連の機関であるICPPが、地球温暖化についてまとめた報告書を発表しました。
それによると「あと2℃平均気温が上昇すると、取り返しのつかない大惨事が起こる可能性がある」と警告がされています。
この報告書、大事なのは「もうだめだ！」と言っているのではなく「まだチャンスはある」と主張している点です。
そう、「まだ、どうにか、間に合う」と言っているのです。
出来ることはやろう。そして関心を持とう。
報告書では「単一栽培を基本とした農業形態の見直し」「劣化した土壌の再生」を訴えています。それは言わば近代的食糧生産体制の抜本的改革ということです。
そいうった大きな話は国家であったり、組織として取り組むまねばならないものかもしれません。それは生産者側の取り組みです。ですが、だからといって我々に無関係というわけにはいきません。
生産者の行動や思考を変えるのは我々消費者のマインドに他ならないからです。
我々がきちんと今ある問題を学び、それに対して生産者に対して訴えること、どうすれば問題を解決または改善できるかを考える事、それが何より大事になってくるのです。
世の中、温暖化の存在そのものを否定する人も居ます。
特に現アメリカ大統領がその筆頭です。
しかし、そういった人もいずれ「あ、こりゃやべぇかも」と気づく日がきっとやって来ます。僕はそう信じています。
その時、いくらかでもチャンスが残っているように、すでに危機感を感じ始めている人から、出来る対策を始め、問題を学んでおくことが大事だと思います。
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